今回のテーマは『リーマンショック』です。
リーマンショックという言葉を聞いたことがある人は多いと思いますが、皆さんはリーマンショックについて説明できますか？「何が起きたのか？」「なぜ起きたのか？」「どこで起きたのか？」「日本まで巻き込まれた理由」など、具体的にはあまり知られていないリーマンショック。
実はこのような金融ショックは過去にも何度も起こっており、それが一定の周期で繰り返されていることから、今後も似たような事件が起こるかもしれないといった意見もあります。
この動画ではリーマンショックの具体的な内容と、将来起こるであろう金融ショックに備えられることについて学んでいただきます。

リーマンショックの元凶とされている『サブプライムローン』。
これはローンの一種で、一時的に金融機関からお金を借りることで家や自動車といった高価なものを購入できるシステムです。
ローンは「収入」や「職歴」などの社会的信用を元に組むことができるもので、アメリカでは社会的信用が高くて「返済能力がある」と判断された人は『プライムローン』を組むことができ、逆に「返済能力が低い」と判断された人は『サブプライムローン』を組むことになっていました。

低所得者でもマイホームが持てるように開発されたサブプライムローンですが、返済能力が低い人向けのローンなので、金利が高くローンの返済に苦難してしまいます。
そこでサブプライムローンには低所得者でもローン返済ができるように"ある仕掛け"が施されていました。さらに、その仕掛けを使った裏技で、半永久的に家に住み続けられるようになったのです。

土地の価格が上がることが前提で成り立っていたサブプライムローンですが、なぜ住宅価格が上がり続けると思われていたのでしょうか？その理由を知るためには当時のアメリカの時代背景を振り返る必要があります。
住宅価格が上がる前のアメリカは「ドットコムバブル崩壊後」の後処理に追われていました。ドットコムバブルは別名「ITバブル」とも呼ばれており、今では当たり前のように使われているネットショッピングやネットサービスといったものが世の中に普及し始めたことで、ITを扱った会社「ドットコム企業」の株価が高騰した経済です。

ドットコム会社がもてはやされて、5倍近く跳ね上がった株価は「利上げ政策」を契機に崩れてしまいました。さらに追い打ちをかけるように「9.11テロ」が起こり、アメリカを含む世界中の景気が冷え込んでしまったのです。
そんな不況状態のアメリカを立て直そうと、政府による金利政策で景気は少しずつ回復し、投資や消費活動も活発になってきました。
しかしドットコムバブル崩壊のトラウマから企業への投資は消極的でした。そこで目を付けられたものが不動産だったのです。

リーマンショックとは簡単に言えば「サブプライムローンを利用して儲けようとしたけれど結局失敗してしまった」話です。
ローン会社はお客さんにローンを組んでもらって、そのお客さんから受け取る利子で儲けています。ただ、ローン会社が持っている運営資金にも限界があるため、ローンを組んでもらえる数にも限りがあります。儲けるためにはローンを組んでもらいたい、けれどローンを組んでもらうための運営資金がない。
そこでローン会社は『ローンを商品化』して売り出し、売って得られた利益でさらにローンを組んでもらおうと画策しました。
さて『ローンを商品化』するとはどういうことでしょう？

『ローンの証券化』をしたことで、ローン会社はローンを組んでもらうための運営資金を手に入れ、さらにローンをたくさんの人に組んでもらって得られる利子を増やしていきました。
また証券化された商品を買い取っていたリーマンブラザーズもたくさんの"利子を受け取る権利"を持っているため利益を上げ続け、両社はグングン成長しました。
しかし、この構図はあくまでも「貸している人がきちんと返してくれること」が前提で成立しています。最終的にこの構図は破綻して、リーマンブラザーズは倒産してしまったわけですが、数多くの金融を扱う金融のプロたちは、なぜ今回の証券のリスクに気付けなかったのでしょうか？

低リスクな商品も高リスクな商品もごちゃ混ぜ状態で販売されていた当時のアメリカ。
そういった複雑な商品について投資初心者でも分かるように『格付け会社』と呼ばれている機関が、様々な金融商品のリスクや利回りを考慮してランク付けを行っていました。
ところが当の格付けはずさんなもので、本来のリスク度合いとは異なるランク付けが行われていたのです。

ここまででサブプライムローンの説明やローンの証券化など話が複雑になってきたので、今回は振り返り＆まとめ編です。

一口にリーマンショックといっても、様々な要因が絡み合って起こった事件なので、一度聞いただけで全てを理解することは困難です。正しく理解を深めるために、1つ1つ丁寧に勉強していきましょう。

調子良く利益を上げ続けていたリーマンブラザーズやローン会社ですが、とうとう終わりの時がやってきました。

上がり続ける不動産価格にローンを組んでいる人が耐えられなくなり、家を手放す人が増え始めます。するとローン会社は残りのローン分を回収するために貸していた不動産を売却します。
この現象がアメリカの各地で起こるとどうなるでしょうか？
住宅に限らず、モノの価値は需要（買う人）と供給（売る人）で成り立っており、供給すなわち売る人が増えれば価格は下落します。
では「住宅価格が上がり続けること」を前提としていたサブプライムローンはどうなるでしょう？

住宅の需給が変化したことで、今まで上がり続けていた住宅価格が下がり始め、サブプライムローンの焦げ付きが露わになっていき、最終的にリーマンブラザーズは倒産し、その他の金融機関も苦しい状況に立たされてしまいました。
そして、その不景気の波は海を越えて日本にもやってきたわけですが、なぜサブプライムローンをあまり扱っていなかった日本も巻き込まれてしまったのでしょうか？
また、不景気なときに発生しやすい、金融の動きを悪化させてしまう要因『信用収縮』とは何か？

この中編では少々難しい話をしています。
「できれば難しい話は聞きたくない！」という人は下記に動画の要点をまとめてあるので、最悪それだけ読んでいただければ"後編"まで飛ばして頂いても構いません。

私たち日本国民の年金を守りつつ運用してくれている機関『GPIF』と、日本の金融の最高機関『日銀』は日本の株を大量に保有しています。
もしもリーマンショックのような経済危機が起きて株価が暴落したら、上記の機関は苦しい状況に陥り、その下で生活している私たち日本人もタダでは済まないでしょう。
未来がどうなるかは分かりませんが、現状を見てみると『株価』が日本経済が支えられていると言っても過言ではない状態だと思います。
私たち個人ができることは限られていますが、まずは現状を見つめて将来を考えられるくらいの知識を身に付ける必要があるのではないでしょうか？

『なぜ勉強したほうがいいのか？』

それは自分や自分が大切にしている人を守るためです。
お金について学んでいない人は「iDeCo」や「つみたてNISA」などの言葉すら知らないかもしれません。知っているから偉い！と言いたいわけではなく、これらの制度やしくみを"知っている"状態が、自分たちの未来を守るために重要なのです。

リーマンショックでは多くの人々が職や住む場所を失ってしまいました。仮に失っていなかったとしても、それまで送っていた生活を守れなかった人もいるでしょう。
経済ショックはいつやってくるか分かりませんし、もしかすると行らないかもしれません。
けれど、今回紹介したリーマンショック前の経済状況と今の日本や世界の経済状況を比較すると、似てくる部分も多々あります。経済ショックは起こらないに越したことはありませんが、万が一起きたとき、あなたは自分たちの生活を守れるだけの知識はありますか？